保険の種類と入り方 — 必要な保険・いらない保険の見分け方

「保険は種類が多すぎて、結局なにに入ればいいのか分からない」

これは、多くの人がつまずくところだと思います。

生命保険、医療保険、がん保険、就業不能保険、火災保険、自動車保険……名前を挙げるだけでもきりがありません。

ただ、保険は「考え方の地図」を持っておくと、ぐっと整理しやすくなります。

この記事では、保険でお金が戻ってくる仕組みを押さえたうえで、主な種類を一覧と詳細で整理し、優先度の高い保険・低めの保険の見分け方と、入り方の基本をまとめます。

結論からいうと、保険は「めったに起きないけれど、起きたら家計が大きく傾く損害」に絞って入るのが基本です。

そして、貯蓄や運用は保険と分けて考えます。

保障は必要最小限にし、その分、生活防衛資金や新NISAなどの資産形成に回す方が、家計全体としては効率的になりやすいといえます。

保険は「めったに起きないが、起きたら家計が傾く損害」に備えるもの

保険の基本的な役割は、「起こる確率は低いけれど、起きたら自分や家族の家計が立ち行かなくなる損害」に備えることです。

逆にいえば、貯蓄でまかなえる範囲の出費は、保険以外の方法で備える選択肢もあります。

たとえば、数万円〜十数万円の出費であれば、保険ではなく生活防衛資金で対応できることも多いです（→ 生活防衛資金の作り方）。

極論をいえば、お金が無限にあれば保険は必要ありません。どんな損害も自分のお金で払えるからです。保険が役立つのは、貯蓄では払いきれない大きな損害があるからです。

保険を考えるときの順番は、次のようになります。

1. まず公的保険でどこまで守られるかを確認する
2. 公的保険でカバーしきれない「大きな損害」だけを民間保険で補う
3. 貯蓄・運用は、保険とは分けて考える

この順番を押さえると、「とりあえず勧められた保険に入る」状態から抜け出しやすくなります。

保険でお金が戻ってくる仕組み

保険を考えるうえで、知っておきたい前提があります。

保険は「みんなで出し合って、不運な人に回す」仕組み

保険は、たくさんの契約者が少しずつ保険料を出し合い、その中から、実際に病気・事故・死亡などにあった人へ大きなお金を払う、助け合いの仕組みです。

何事もなかった人の保険料は、不運にあった人への支払いに回ります。

これは、「自分にも起きたかもしれない大きな損害を、契約者どうしで分担して備える」という、保険の本質です。

払った保険料には、保険会社のコストも含まれる

契約者から集めた保険料は、大きく2つに使われます。

• ひとつは、保険金や給付金の支払いに充てる部分（保障そのものの原価）
• もうひとつは、保険会社の運営費、販売手数料、利益などにあてる部分（保険を動かすためのコスト）

2つ目の部分があるため、払った保険料が、そっくりそのまま保障や積立に回るわけではありません。

これは「保険は損」という意味ではありません。

めったに起きないけれど、起きたら家計が破綻するような損害に備えるためには、このコストを払ってでも保険に入る価値があります。

ただし、コストはかかるので、保険は必要最小限にした方がムダが少なくなります。

貯蓄型で「戻ってくるお金」の正体

この前提は、特に貯蓄型保険を考えるときに効いてきます。

掛け捨ての保険は、保障だけを買う保険です。保険料が安いかわりに、何もなければお金は戻りません。

ただ、これはごく当たり前のことです。

保険会社にとって、保険は「商品」です。スーパーでニンジンを買うのと同じように、お金を払って、保障（安心）という商品を受け取っているにすぎません。

ニンジンを買ってお金が戻ってこないのを誰も不思議に思わないように、掛け捨ての保険でお金が戻らないのも、本来は自然なことです。

むしろ、貯蓄型保険のように「お金が戻ってくる」方が、保険という商品としては特殊だといえます。

一方、貯蓄型保険は、この保障部分に加えて、積立部分をセットにした商品です。「お金が戻ってくる」のは、この積立部分があるからです。

ただし、戻ってくるお金のもとは、掛け捨てより多めに払った保険料の積立部分です。

しかも、その積立部分も、保障のコストや手数料を差し引かれた後に運用され、将来の解約返戻金や満期保険金として戻ってきます。

イメージとしては、自分の財布から保険会社の財布に一度お金を移し、コストを差し引かれてから返してもらうようなものです。

だから「掛け捨て＋自分で運用」が効率的になりやすい

だとすれば、最初から次のように分けたほうが、保障のコストと運用のコストをそれぞれ把握しやすくなります。

• 保障は、掛け捨ての保険で最小限だけ買う
• 残りのお金は、自分で新NISAなどで運用する

「保険で貯める・増やす」より、「保障は保険、貯蓄・運用は自分で」と分けるのが基本になります。

貯蓄型より「掛け捨て＋投資」が効率的になりやすい

ここから導かれる基本方針は、シンプルです。

貯蓄型保険は、いわば保障（保険）と運用（投資）がセットになった商品です。だからこそ、その2つを切り離して考えます。

• 保障は、掛け捨ての保険で、必要な期間・必要な額だけ確保する
• 貯蓄・運用は、保険と分けて、新NISAや預貯金など目的に合った手段で行う

貯蓄型保険（終身・養老・個人年金・学資など）は、保障と貯蓄が一体になっているぶん保険料が高くなりやすく、本記事では優先度を低めに置いています。

「掛け捨ては掛け捨て、貯蓄は貯蓄」と分け、貯蓄型に払うはずだった差額を投資に回した方が、長期では効率的になりやすいと考えられます。

実際に金額で比較すると差が見えやすいので、詳しくは 貯蓄型保険に払うお金を投資に回したら も参考にしてください。

ただし、投資には値動きがあり、元本割れのリスクもあります。

短期で使うお金ではなく、10年以上使わない長期資金で行うのが基本です（→ 投資の目的を最初に決める）。

保険の主な種類（早見表）

民間保険の代表的な種類を、必要・不要に分けて整理します。

優先度が高い保険（該当する場合）

不要・優先度が低い保険

本記事では、優先度が高い保険を掛け捨ての死亡保障・火災保険・自動車保険（対人・対物）の3つと考えています。ただし、どれも「その状況に当てはまる場合」の話です。扶養している家族がいなければ大きな死亡保障の優先度は下がり、自動車を運転しなければ自動車保険は不要です。

それ以外の保険は、公的保険や貯蓄で代替できることが多く、入っても保険会社のコストを差し引かれるぶん効率は下がります。

つまり、保険は必要な分だけに抑え、浮いた分は目的に合わせて貯蓄や投資に回す。保険にかけるお金が少ないほど、他の使い道に回せるお金は増えます。これが、保障と資産形成を両立するうえで本記事が基本と考える選び方です（→ 貯蓄型保険に払うお金を投資に回したら）。

必要な3つの保険を、もう少し詳しく

表で「必要」とした3つの保険について、もう少し詳しく見ていきます。

死亡保険（定期・収入保障）

死亡保険は、働き手が亡くなったときに、残された家族の生活費を支えるための保険です。

特に、既婚で子どもがいる家庭では優先度が高くなります。

子どもが小さい時期に家計を支える人が亡くなると、生活費や教育費が長期間不足する可能性があります。

このような大きなリスクに備えるには、掛け捨ての定期保険や収入保障保険が使いやすくなります。

掛け捨てなら保険料を抑えやすく、子どもが独立するまでなど、必要な期間に絞って保障を持てます。

公的な遺族年金で足りない分を民間保険で補う、という考え方が基本です。

火災保険

火災保険は、火事だけでなく、水災、風災、落雷などによる住宅の損害に備える保険です。ただし、どの災害まで補償されるか、免責金額がいくらかは契約によって異なるため、契約中の証券で確認しておきましょう。

持ち家でも賃貸でも、住まいに関わる大きな損害に備える、優先度の高い保険です。

持ち家の場合

必要性が高いのは、建物の部分です。

住宅は多くの家庭にとって大きな資産で、火災や自然災害で建物を失うと、再建には大きなお金がかかるからです。

なお、火災保険には家財（家具・家電など）を補償する部分もありますが、こちらは必須ではありません。家財の買い替えは、生活防衛資金で対応できる範囲も大きいからです。

賃貸の場合

建物そのものは大家さん側の保険で備えることが多いですが、借りている部屋に自分で損害を与えた場合の借家人賠償責任に備える保険として捉えると把握しやすくなります。

賃貸で入る火災保険は、火事などの被害に備えるだけでなく、自分の不注意で借りている部屋を傷つけたり壊したりしたときの賠償にも使えます。

自動車保険（対人・対物賠償）

自動車保険のうち、対人・対物賠償は優先度が非常に高い保険です。

事故で相手にけがをさせたり、相手の車や建物などを壊したりした場合、賠償額が高額になり、貯蓄では対応しきれないことがあります。

自賠責保険だけでは足りないケースもあります。

そのため、自動車を運転するなら、任意保険の対人・対物賠償は金額無制限にしておくのが基本です。

これは、貯蓄で対応するには大きすぎる損害に備える典型的な保険です。

保険の入り方 基本の4ステップ

優先度が見えたら、入り方の基本は次の4ステップです。

1. 公的保険でどこまで守られるか確認する

日本では、公的な保険や制度が用意されています。

代表的なものは次の通りです。

• 健康保険（公的医療保険）：窓口での自己負担は年齢や所得に応じて原則1〜3割です。さらに高額療養費制度により、保険診療の自己負担には1か月（暦月）あたりの上限があります（上限額は所得区分と総医療費で決まります）。
• 傷病手当金：会社員などが病気やけがで長期間働けないとき、収入の一部を補う制度です。自営業・フリーランスには原則としてありません。
• 障害年金：病気やけがで一定の障害が残り、生活や仕事が制限されるときに受け取れる年金です。病名だけで決まるわけではなく、障害の状態の程度・初診日・保険料の納付状況などの要件があります。
• 遺族年金：働き手が亡くなったとき、要件を満たす遺族が受け取れる年金です。遺族基礎年金は原則として「子のある配偶者」または「子」が対象で、厚生年金の加入者なら遺族厚生年金が上乗せされる場合があります。

まずは「自分の場合、公的制度でどこまで守られるか」を確認しましょう。加入している制度・受給要件・見込額・支給される期間を公式情報（勤務先の健康保険、日本年金機構、ねんきんネットなど）で確認し、必要な生活費から公的給付・世帯の収入・貯蓄を差し引いた不足分だけを民間保険で検討します。

2. 公的保険で足りない「大きな損害」だけ補う

公的保険で大半がカバーされる出費に民間保険を重ねても、保険料の割に効果は小さくなりがちです。

民間保険は、公的保険でカバーしきれない「大きな損害」に絞ると効率がよくなります。

たとえば、世帯主が亡くなった場合の遺族の生活費、火事で住まいを失った場合の損害、自動車事故で相手に大きな損害を与えた場合の賠償などです。

公的保険では賄いきれないこうした大きな損害に備えるのが、掛け捨ての死亡保険・火災保険・自動車保険（対人・対物賠償）です。

3. 入るなら掛け捨てで、必要な期間・必要な額だけ

保障額・保障期間・払込期間などをそろえて比べると、掛け捨て型は保険料を抑えやすい場合が多くなります（解約返戻金の有無や更新時の保険料も含めて確認します）。

死亡保障なら、子どもが独立するまでなど、必要な期間に絞って、必要な額だけかけるのが基本です。

一生涯の保障や貯蓄機能をつけると、保険料は高くなりがちです。

保険は、家計を守るための道具です。

必要以上に厚くしすぎると、かえって家計を圧迫してしまいます。

4. 貯蓄・運用は保険と分ける

老後資金や教育資金などの「貯める・増やす」部分は、保険と分けて考えると効率的です。

貯蓄や運用は、新NISA、預貯金、個人向け国債など、目的に合った手段で行います。

• 短期で使うお金は預金
• 当面使う予定のない長期資金は、値下がりを受け入れられる範囲で投資商品も選択肢（低コストのインデックスファンドなど）
• 老後資金なら、新NISAやiDeCo

このように、目的と時間軸に合わせて置き場所を分けるのが基本です。

新NISAは運用益が非課税になる制度ですが、元本保証ではありません。

投資信託や株式で運用する場合は、値下がりすることもあります。

そのため、生活防衛資金や近いうちに使うお金まで投資に回しすぎないようにしましょう。

そして、保険は守りのために必要な分だけにとどめます。見直しで生じた余裕資金は、生活防衛資金と近い将来の支出を先に確保したうえで、使う時期と受け入れられる値下がり幅に応じて、預貯金・個人向け国債・投資商品などに配分します（→ 投資の目的を最初に決める）。

地震保険はどう考える？

地震保険は、地震・噴火・津波による損害に備える保険です。

火災保険に付帯して加入する仕組みで、地震保険だけを単独で契約することはできません。地震・噴火・津波を原因とする損害は、地震による火災も含めて火災保険では対象外とされるのが一般的で、備えるには地震保険を付ける必要があります。

注意したいのは、地震保険は住宅を完全に建て直すための保険ではないことです。

地震保険の保険金額は、火災保険の保険金額の一部に限られます。

そのため、地震で家を失っても、再建費用の全額をまかなえるわけではありません。

また、補償額が限定される一方で、地震保険を付けると保険料の負担は増えます。

「地震後の生活再建費用を一部補う保険」としては意味がありますが、「家を建て直す保険」として期待しすぎると、思ったより補償が少ないと感じる可能性があります。

保険料に対してどこまで備えられるのかを確認し、費用対効果を見て判断したい保険です。

まとめ

保険は、「めったに起きないが、起きたら家計が傾く損害」に備えるものです。

保険会社は、契約者から集めた保険料をもとに、保険金や給付金、解約返戻金、満期保険金、運営コスト、販売手数料などをまかなっています。

そのため、貯蓄型保険の解約返戻金や満期保険金は、保険料の一部を積み立て・運用した原資から支払われます。払込総額を上回るか下回るかは、商品・経過期間・運用条件によって異なります。

基本は、保障と貯蓄・運用を分けることです。

優先度が高いのは、掛け捨ての死亡保障、火災保険、自動車保険の対人・対物賠償です。

終身保険、医療保険、がん保険、個人年金保険などは、公的保険や貯蓄で代替しやすく、優先度は低めになりやすい傾向があります。

地震保険は、地震後の生活再建費用を一部補う保険ですが、住宅の再建費用を全額まかなうものではありません。

入るなら掛け捨てで、必要な期間・必要な額だけに絞り、貯蓄・運用は保険と分けて考えましょう。

そして、保険にかけるお金を必要な分に絞り、浮いた分は、生活防衛資金と近い将来の支出を確保したうえで、使う時期に合わせて預貯金や投資に配分する。これが、家計と資産形成を両立するうえでの基本です。

※本記事は2026年6月時点の公開情報をもとにした一般的な解説です。保険商品の内容や公的制度、税制は変更される可能性があります。最適な保障は家族構成・収入・資産・住まいによって異なります。投資には元本割れのリスクがあります。最新情報や個別の契約内容は、各保険会社の公式情報や公的機関の公式情報でご確認ください。

よくある質問

Q. 貯蓄型保険はお金が戻ってくるのに、なぜ優先度が低いのですか？

戻ってくるお金のもとが、掛け捨てより多めに払った保険料の積立部分だからです。

保険会社はそこから保障のコストや手数料、事業費などを差し引いて運用し、将来の解約返戻金や満期保険金として戻します。

同じお金を「掛け捨てで最小限の保障＋自分で運用」に分けると、それぞれのコストが見えやすくなります。ただし自分で運用する場合にも信託報酬などの費用がかかり、価格変動によって元本を下回ることもあります。

具体的な比較は 貯蓄型保険に払うお金を投資に回したら で扱っています。

Q. 「掛け捨てはもったいない」と感じます。それでも掛け捨てでいいのですか？

掛け捨ては、保障だけを安く買う合理的な方法です。

何も起きなければお金は戻りませんが、それは「安心を買った」対価であり、ムダではありません。

むしろ、戻りをつけた貯蓄型保険は、保険会社のコストを差し引かれるぶん割高になりがちです。

同じお金なら、保障は掛け捨てで確保し、残りは投資に回した方が効率的になりやすい傾向があります（→ 貯蓄型保険に払うお金を投資に回したら）。

Q. 大きな病気やけがをしたとき、貯蓄だけで大丈夫ですか？

日本では公的医療保険があり、窓口での自己負担は年齢や所得に応じて原則1〜3割です。

さらに高額療養費制度により、保険診療の自己負担には1か月（暦月）あたりの上限があります（上限額は所得区分と総医療費で変わり、2026年8月診療分から引き上げられました）。ただし差額ベッド代・先進医療の技術料・自由診療などは対象外で、働けない期間の収入減も別に生じます。これらを含めて貯蓄で対応できる額を試算しておくと判断しやすくなります。

そのため、生活防衛資金がある程度あれば、大きな病気やけがの費用も、公的保険と貯蓄で多くは対応できます（→ 生活防衛資金の作り方）。

Q. 独身でも生命保険（死亡保障）は必要ですか？

自分が亡くなったときに経済的に困る家族がいなければ、大きな死亡保障の優先度は低くなります。

葬儀費用などに備えたい場合も、まずは貯蓄で対応できないかを考えてみるとよいです。

Q. 子どもが生まれたら、どんな保険に入ればいいですか？

まず優先したいのは、働き手にもしものことがあったときの死亡保障です。

掛け捨ての定期保険や収入保障保険で、子どもが独立するまでなど、必要な期間に必要な額だけ確保します。

教育費などの「貯める・増やす」お金は、保険ではなく、預金や新NISAで準備するのが効率的です（→ 投資の目的を最初に決める）。

ただし、新NISAは元本保証ではありません。

使う時期が近い教育費まで投資に回しすぎないようにしましょう。

Q. 保険は何から見直せばいいですか？

まず、公的保険でカバーされる範囲を確認するのがおすすめです。

そのうえで、貯蓄型保険や、保障が重複している保険から点検すると、減らせる保険料が見つかりやすくなります。

見直しの考え方は 保険見直しの基本 も参考にしてください。

Q. 結局、どう入るのが基本ですか？

公的保険で足りない「大きな損害」だけを、掛け捨てで必要な分だけ補うのが基本です。

老後資金や教育資金などの貯蓄・運用は、保険ではなく新NISAや預貯金など、目的に合った手段で分けて考えましょう（→ 投資の目的を最初に決める）。