投資信託Q&A：初心者がよく迷う15の疑問をまとめて解説

投資信託を始めようとすると、細かい疑問がたくさん出てきます。

「いくらから始められるのか」「元本保証はあるのか」「どの商品を選べばいいのか」など、調べるほど分からなくなることもあります。

この記事では、投資信託を始めるときによくある疑問を、一問一答で整理します。

Q1. 投資信託はいくらから始められる？

多くのネット証券では、投資信託を100円から購入できます（最低金額は証券会社・商品・買付方法によって異なります）。

まとまった資金がなくても、毎月少額から積立を始められます。

最初は少額で始めて、投資に慣れてきたら金額を増やしましょう。

Q2. 投資信託は元本保証ですか？

いいえ、投資信託は元本保証ではありません。

株式や債券などの値動きに応じて基準価額が変動するため、購入時より値下がりすることがあります。

元本を守る必要があるお金は、投資信託ではなく、預金や個人向け国債などで持つのが基本です。

Q3. 証券会社はどこがいい？

使いやすいネット証券でよいと思います。

対面型の証券会社や銀行よりも、ネット証券の方が低コストのインデックスファンドを選びやすいです。

証券会社選びで悩みすぎるより、使いやすいネット証券で口座を開き、長く続ける仕組みを作る方が大切です。本サイトでは楽天証券とSBI証券を候補として挙げています。取扱商品、手数料、積立の方法、ポイントの条件、サポートを比べて選んでください。

Q4. 特定口座とNISA口座、どちらで買うべき？

NISAの対象商品を、当面使う予定のない余裕資金で長期保有するなら、NISA口座を先に使うのが一案です。

NISA口座では、投資信託の売却益や分配金が非課税になります。

特定口座では、利益に対して原則20.315％の税金がかかります。そのため、同じ運用成果ならNISAの方が手取りが多くなります。

NISAの枠には、1年間に買える「年間投資枠」と、生涯にわたって保有できる「非課税保有限度額」の2つがあります。どちらかを使い切って枠外で投資する場合は、特定口座が候補になります。

また、NISA口座で生じた損失は、特定口座など課税口座の利益との損益通算や、翌年以降への繰越控除ができません。この点も踏まえて使い分けます。

Q5. 買うタイミングはいつがいい？

毎月一定額を積み立てる方法なら、購入時期を分散できます。

高い時にも安い時にも買うことになるため、「今が高いのか安いのか」を一度に判断しなくてすみます。ただし、購入時期の分散は損失を防ぐものではなく、始めた時期によって結果は変わります。

「もう少し下がったら買おう」と待っている間に価格が上がれば、その分の値上がりは取り逃します。逆に、待っている間に下がる局面もあります。相場を当てにいくのは難しい、というのがここでの前提です。

投資の未来は誰にも読めません。生活防衛資金があり、長期で投資できるお金なら、始めようと思ったときに積立を開始しましょう。

Q6. インデックスファンドとアクティブファンド、どちらがいい？

長期の資産形成では、低コストのインデックスファンドが候補になります。

インデックスファンドは、S&P500や全世界株式指数など、選んだ指数への連動を目指すファンドです。指数によって対象の地域や銘柄の範囲は違います。信託報酬が低く、仕組みもシンプルです。

アクティブファンドは、運用者が銘柄を選んで指数を上回るリターンを目指します。ただし信託報酬が高くなりやすく、費用を差し引いたあとで指数を上回り続けるのは簡単ではありません。成績を比べるときは、同じ資産区分・同じ比較指数・同じ期間・費用控除後という条件をそろえて見ます。

迷ったら、低コストのインデックスファンドを1本選んでください。

詳しくはインデックスとアクティブの選び方で、コストと過去の結果から整理しています。

Q7. S&P500と全世界株式、どちらを選べばいい？

どちらも長期の資産形成で使われる選択肢です。本サイトでは、この2つを比べる場面ではS&P500を軸に扱っています。

全世界株式は、米国を含む世界中の株式に幅広く分散投資できます。代表的な指数であるMSCI ACWIの国別構成比では、2026年6月末時点で米国が約63％を占めます（構成比は変動します）。

S&P500は、米国の代表的な大型株を対象とする指数です。連動を目指すファンドは、投資先が米国株に集中します。

米国大型株の成長を軸に考えるならS&P500が候補になります。ただし米国一国への集中と価格変動の影響を受けます。地域の分散を重視するなら全世界株式が候補です。

どちらを選ぶかは、投資の目的・期間・受け入れられる値動きの幅によって変わります。過去の成績だけで将来の結果は決まりません。どちらか1本を選んで長く続けることが大切です。

Q8. 複数のファンドを組み合わせた方がいい？

基本的には、1本で十分です。

全世界株式インデックスファンドは、1本で世界中の株式に分散投資できます。

S&P500連動のインデックスファンドも、米国の代表的な大型株に分散投資できます。

ただし、分散の意味は同じではありません。全世界株式は地域の分散、S&P500は米国大型株のなかでの銘柄分散です。株式部分を1本で構成するかどうかは、預貯金を含めた資産全体の配分、使う予定、運用できる期間、受け入れられる値動きの幅によって変わります。

他に、日本株、米国株、新興国株を別々に買うよりも、S&P500や全世界株式を1本持つ方がシンプルで管理しやすくなります。

投資で大切なのは、複雑に組み合わせることではなく、自分が理解できる商品を長く持ち続けることです。

S&P500と全世界株式の違いや、1本で十分とする考え方はインデックス投資の基本（オルカン vs S&P500）で詳しく解説しています（「オルカン」は全世界株式に連動するインデックスファンドの通称です）。

Q9. 信託報酬はどのくらいが目安？

長期投資では、信託報酬は低いほど有利です。

低コストの株式インデックスファンドには、年率0.1％以下（税込）の商品もあります。

一方、アクティブファンドには年率1％を超える商品もあります。水準は商品ごとに違い、改定されることもあるため、最新の交付目論見書で確認してください。

年率0.1％と1.0％の差は、運用成果が同じだとすれば、20年、30年と積み重なるほど手取りの差になって表れます。

同じ指数に連動するファンドなら、信託報酬が低い方を優先してよいでしょう。

信託報酬・純資産・総経費率の見方は投資信託の選び方で詳しく解説しています。

Q10. 基準価額が高い投資信託ほど儲かるの？

いいえ、基準価額の高さと今後のリターンは関係ありません。

基準価額は、その投資信託の値段を示すものです。多くの投資信託では、1万口あたりの金額として表示されます。

基準価額は、設定日からの運用成果や分配金の支払いなどを反映して変動します。そのため、ファンドによって水準は異なります。

たとえば、基準価額が30,000円のファンドと10,000円のファンドがあった場合、30,000円の方が割高という意味ではありません。

大事なのは、基準価額の水準ではなく、そのファンドが何に投資しているか、信託報酬はいくらか、長期で持ち続けられるかです。

基準価額の高さだけで投資信託を選ぶ必要はありません。

Q11. 分配金は受け取った方がいい？

長期の資産形成なら、分配金を頻繁に受け取らないタイプが向いています。

分配金を受け取ると、その分だけファンドの基準価額は下がります。受け取った分を再投資しなければ、複利効果も弱くなります。

また、課税口座では普通分配金に原則20.315％の税金がかかります。

分配金には、運用益から支払われる普通分配金と、元本の払い戻しにあたる元本払戻金があります。元本払戻金は税金がかからない一方で、利益ではなく元本の一部が戻っているものです。

分配金が出ているかどうかだけでは、運用がうまくいっているかは判断できません。

資産を増やしている途中なら、毎月分配型のように分配金を頻繁に出す投資信託より、分配を抑えるタイプを選ぶ方がシンプルです。分配方針は商品ごとに違うため、検討している商品の交付目論見書と分配の実績を確認してください（S&P500や全世界株式に連動する低コストのインデックスファンドには、分配を抑える方針の商品があります）。

Q12. 元本割れしたらどうすればいい？

まず、そのお金をいつ何に使う予定だったのか、運用できる期間、受け入れられる値動きの幅、買った商品の中身をあらためて確認します。長期の資産形成の目的で買っていて前提が変わっていないなら、短期の値動きだけで判断しない、という考え方があります。

株式市場は短期的に大きく下落することがあります。過去にも、リーマン・ショックやコロナ・ショックのような大きな下落がありました。

下落時に売ると、その後に価格が戻る局面があった場合はそれを取り逃します。ただし、いつ・どこまで戻るかは予測できません。

大事なのは、「値下がりしても持ち続けられる金額を投資すること」と、「値下がりしても持ち続けられる銘柄に投資すること」です。必要な資金ができたときや、資産配分を見直すときに売却するのは、別の話として選択肢に入ります。

Q13. 途中で売ってもいいの？

はい、投資信託は原則として途中で売却できます。

ただし、売却代金がすぐに使えるわけではありません。受渡までの日数は、商品・注文した日・投資先の国の休日などで変わるため、目論見書や取引画面で確認してください。

また、長期の資産形成を目的にしているなら、短期的な値動きで売買を繰り返すのは避けた方がよいです。

目的が変わっていないうちは、短期の値動きを理由に売らずに持ち続けるほうが、方針を保ちやすくなります。

Q14. 投資信託の運用会社が破綻したらどうなる？

投資信託の資産は、信託銀行で分別管理されています。

運用会社や販売会社が破綻しても、投資家の資産が会社の借金返済に使われるわけではありません。

ただし、これは元本保証という意味ではありません。

投資先の株式や債券の価格が下がれば、基準価額は下がります。運用会社や販売会社の破綻リスクと、投資商品の価格変動リスクは分けて考える必要があります。

Q15. 投資信託だけで老後資金は足りる？

投資信託だけで老後資金のすべてを賄えるとは限りません。

老後資金は、公的年金、退職金、預貯金、投資資産などを組み合わせて考えるのが基本です。

投資信託は、長期で資産を増やす手段の一つです。

NISAやiDeCoを活用しながら、低コストの株式インデックスファンドを長期で積み立てることで、老後資金の一部を準備する効果が期待できます。

ただし、投資には元本割れのリスクがあります。投資だけに頼らず、預貯金や公的年金も含めて全体で考えることが大切です。

まとめ

投資信託は、少額から始められ、幅広い銘柄に分散投資できる金融商品です。

低コストのS&P500または全世界株式のインデックスファンドを1本選び、NISAで毎月積み立てる方法はシンプルです。ただし株式の投資信託には値動きがあり、購入額を下回ることもあります。どの指数を選ぶか、株式に何割を配分するかは、使う予定の時期と受け入れられる値動きの幅によって変わります。

本記事は投資信託の基本的な疑問を整理した一般的な情報であり、特定の商品や金融機関を推奨するものではありません。

※本記事の内容は2026年6月時点の一般的な情報です。NISA制度、投資信託の商品仕様、税制は変更される可能性があります。最新情報は金融庁、資産運用業協会（2026年4月に投資信託協会と日本投資顧問業協会が合併して発足）、運用会社、利用中の証券会社の公式情報で確認してください。