楽天証券でNISA・iDeCo・クレカ積立を始めるためのガイドまとめ

よくある質問

Q1. 楽天証券とSBI証券、どちらを選ぶべき？

楽天市場・楽天カード・楽天銀行をよく使っている人は楽天証券、三井住友カード・Olive・Vポイント・住信SBIネット銀行をよく使う人はSBI証券が自然です。NISAで新規買付できる金融機関は1人1社ですが、年単位で金融機関を変更する手続きはできます。特定口座は両方で開設可能です。

Q2. 楽天証券のクレカ積立は最大でいくらまで設定できる？

楽天カードクレジット決済は月10万円、楽天ペイ残高決済は月5万円まで設定可能で、併用すると 最大月15万円 までキャッシュレスで投信積立ができます。ただしNISAのつみたて投資枠は年間120万円で、毎月同額なら月10万円相当です。これを超えて積み立てる分は、対象商品なら成長投資枠、対象外なら特定口座を組み合わせる形になります。

Q3. 楽天証券でNISAを始めるには何から手をつければよい？

総合口座の開設と同時に「NISA口座も申し込む」を選ぶのが手順の少ない流れです。本人確認・マイナンバー登録のあと、決済方法（楽天カード／楽天ペイ残高）の選択とつみたて投資枠の積立設定に進みます。楽天銀行を使う場合はマネーブリッジの設定も併せて行えますが、NISAを始めるための必須手順ではありません。詳しい手順は 楽天証券でNISAを始める手順ガイド を参照してください。

Q4. 楽天証券のクレカ積立の還元率はどう決まる？

カード種類（楽天カード／ゴールド／プレミアム／ブラック）と対象ファンドの代行手数料率（0.4%税込以上か未満か）の組み合わせで決まります。低コストインデックスファンドは代行手数料0.4%未満に該当することが多く、この区分では楽天カード0.5%／楽天ゴールドカード0.75%／楽天プレミアムカード1.0%／楽天ブラックカード2.0%が目安です（2026年7月に楽天証券公式で確認）。

Q5. 楽天経済圏に向かない人はいる？

Amazonや実店舗中心で楽天市場の利用が少ない人、すでに三井住友・Vポイント経済圏でまとまっている人、楽天モバイルの通信品質が生活圏で合わない人、ポイントのためにキャンペーン条件の管理を負担に感じる人は、無理に楽天経済圏へ寄せる必要はありません。

Q6. 楽天証券のiDeCoとSBI証券のiDeCoはどちらが有利？

両者とも運営管理機関に支払う手数料は0円ですが、国民年金基金連合会などに払う制度共通の手数料は別途かかります。商品ラインナップにも違いがあります。楽天経済圏で管理を統一したい人は楽天証券、SBI・三井住友経済圏で統一したい人はSBI証券が自然です。iDeCo口座は同時に1金融機関のみ持てます。移管にかかる期間や、その間の取り扱いは申込先の公式情報で確認してください。

※ 本ページの各記事は2026年7月時点の公開情報をもとに作成しています。楽天証券・楽天カード・楽天銀行のサービス仕様や還元率は改定されることがあります。申込・口座開設の前に各社公式サイトで最新情報をご確認ください。